自己資金としては、当然ながら「預貯金」を充当しようと考えている人が70.4％と多く、ついで「親又は子供からの援助」が18.4％、「不動産の売却金」が13.1％と続いている。自己資金は「未定」という人が23.6％いることを考慮すると、女性来場者の資金計画は“預貯金のみ”と“預貯金＋α”とに二分されているようである。
一方、借入金の調達予定先をみてみると、「公庫・民間の提携融資(フラット35など)」が24.8％、この提携融資以外の「民間金融機関」が21.6％、平成19年３月に新規融資が廃止される「住宅金融公庫」が10.7％などとなっているが、「未定(わからない)」者も40.0％と多い。
